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コロナウイルスによる影響を鑑みたマーケティング戦略

はじめに

最近、世界中でコロナウイルスが猛威を振るっています。


多くの企業がコロナウイルスにより大きな打撃を受けているのではないでしょうか。

しかし、不謹慎な表現にはなってしまいますが、逆にコロナウイルスによって事業に追い風が吹いているというケースもあるのではないでしょうか。

様々な企業は今テレワークを推進し始めています。その影響で需要が伸びているサービスもあります。


具体的には?

チャットツール

例えば社内用のチャットツールです。Slackやチャットワークを始めとしたチャットツールはテレワークを行う上で重要なコミュニケーション手段となっています。

メールでコミュニケーションを行っており、それ以外のコミュニケーションを行っていない場合は、これまで口頭で行っていたコミュニケーションをメールで行わなければなりません。しかし、メールだとコミュニケーションがかなりめんどくさいのでチャットツールへの転換の需要が高まっています。

Web会議・Web面接ツール

他にはWeb会議・Web面接ツールも需要が伸びているのではないかと思います。

遠隔での顔を合わせてのコミュニケーションの手段としてはかなり有効だと思います。

これもテレワークや在宅勤務の影響によって必要性がかなり高まっているのではないかと思います。


マーケティング戦略はどうするか

テレワークが推奨されている今、オフラインイベントにマーケティング予算を投下するのは得策ではないと思います。

展示会やセミナーに多くの予算を割いているというケースも少なくないと思いますが、来場者数や参加者が減少することと、展示会出展やセミナー運営に関わる予算が変わらないことを考えると自ずと費用対効果は下がります。もしかしたら開催するだけで赤字ということもあり得るでしょう。


単に人が集まらないからという理由や、オンラインマーケティングへの知見がないという理由だけでオフラインマーケティングを続けるぐらいであれば、予算を使わない方が経営判断として正しいのではないでしょうか。

今行っている各施策に対して、コロナウイルスなどの影響でどのように変化するかといった定性的な情報から、具体的にどのようなKPIが変化するかといった定量的な情報に置き換えて判断を行う必要があります。


もちろん、費用対効果が下がったとしてもLTVなどを鑑みるとオフライン施策を実施するべきだと判断したのであれば、その選択は正解だとも言えます。


社会の流れを読み取り、経営的に正しい判断を行うことがこの状況で事業を成長させていくために重要だと思います。